●　巻　頭　言　●

￿　多くの人が生涯を展望する際の最大の関心事に就学，就職，結婚，健康そして加齢の5つがある．これらの何れもが円滑に運ぶとき1人1人の幸せがもたらされることになる．この中で就職難と就職後の早期退職が大きな社会問題となってきた昨今，各人が選んだ職業が健康障害の原因とならないために職業病についても就学，就職の段階から知識を与え，認識させることが必要である．
　職場で発生する疾病については古く18世紀初頭のRamazzini以来3世紀に亘る科学的知見の積み重ねがあり，18世紀後半から19世紀初めの産業革命による第一次産業から第二次産業への産業形態の変革により職業病として塵肺症，鉛中毒，職業癌などが産業医学と産業衛生学の研究者の注目の的となり行政的対応が進められてきた．しかしアレルギーについてはその概念が確立したのはその後20世紀初頭ウィーンのPirquet以来のことであって，日常生活や職場環境中に多数の感作性物質が存在し，アレルギー疾患を起こすことが明らかになった．今日，代表的な原因抗原として家塵，花粉，真菌，職場の化学物質などがあることは周知の通りである．

　この中で職業アレルギー，即ち職場環境中に存在する感作性物質が抗原となってアレルギー疾患が惹起されることへの認識は充分とは云い難い．臨床家の中にも，またアレルギー専門医でもこれに関心をもつ医師は多くない．医学書でも職業アレルギーを特殊例として扱っているものが目立ち，アレルギー学会のガイドラインでは職場環境中の感作性物質の本格的な指針を示すまでに至っていない．
　さらに労働基準法の｢業務上疾病の分類表｣には未だアレルギー疾患と感作性物質の用語がなく，医学の進歩を無視した労働法の体系になっている．

　職業アレルギーは従業者が，職場内に存在する感作性物質(抗原)への曝露を繰り返すうちに，一定の免疫応答期準期間を経て感作が成立し，その物質に対して特異性を有する過敏反応としてアレルギー症状を発現するに至る．この点アレルギーの発現機序と免疫学的プロセスが最も明確に示される過敏症である．したがって職業アレルギーは単一抗原によるアレルギー疾患の唯一で貴重な人体モデルと言える．われわれは本症の研究を通してアレルギー疾患の機構の解析に貢献できるとともに1つの原因抗原に対して臨床と予防医学の場で如何に対応すべきかについて貴重な指針を得ることができる．また一般のアレルギー疾患に比べ生体における抗原への感作過程を格段に明確に把握できるので，このプロセスを遮断することによって効果的な予防ならびに治療が可能となる．
　この20数年来，まず海外でそしてわが国でもこれに追従する形でアレルギー診療の現場で肺生理学の研究者からの提言により炎症の観点からステロイド剤の使用が，first choiceとして導入され，これを際限なく継続することで症状管理をする方針が学会ガイドラインでも示され，原因の抗原と抗体への対応が蔑ろにされている．この方法では抗原の除去回避のみで症状ゼロの状態が期待できる職業アレルギーやそばアレルギーなどまでも慢性難治性喘息等と誤診され，ステロイド剤の網をかけられてしまう懸念がある．
　1996年にわが国でも診療科としてアレルギー科が誕生して15年が経ち，すべてのアレルギー患者が最も有効なアレルギー診療を求めている現在，臨床家は最高の内容のアレルギー医療を提供すべきであり，抗原〜抗体を中軸に据えた治療方針で取り組む必要がある．この意味で職業アレルギーをアレルギー診療のモデルと位置づけ，すべての臨床家がアレルギー診療を再考する基盤となる書を本書により提供できたら幸いと考える．
　一方産業保健，さらには労働安全衛生と補償行政という社会医学の領域では，産業革命以来あらゆる対応は大企業と大工場中心に進められて来た．このためアレルギーについてはRamazzini時代から記載がある綿肺症，気管支喘息，蕁麻疹というよりは大きな工場で扱われる米杉，イソシアネート類や金属による若干のもの，しかもアレルギーの病型からすれば少なからず疑義あるものに限られている．これに対して即時型アレルギーをもたらすものの殆どは発生が中小〜零細企業であることから労働行政と農林水産行政等のたて割行政の狭間で十分に対応されないまま現在に至っており，問題の山積する分野である．したがってこれらの領域の方々にはぜひ認識を新たにし速かに行政に反映され，働く人々の疾病の予防と健康増進への努力を望みたいと考える．
　このような中で今般，永井書店から本書の出版打診があり，この20数年間本格的な職業アレルギー書の出版が皆無であったことから実現を図るべく編集をお引き受けした．そこでこれまでにこの領域で治療と研究に直接手を染められた方々を中心に執筆をお願いし，新たな症例を加え産業保健を中心に社会医学の研究者も加えて将来，職業アレルギーのガイドラインを考える際の礎石とするべく本書をまとめた次第である．本書ではこれまでの文献と関連業績を綜括し編集をした上で読者と専門家の方々にアレルギー全般の予防と治療のあるべき姿を示した積りである．またこれまで中毒学的観点に固執してアレルギーの配慮に欠ける傾向がある労働行政や欧米で問題になった本態性多種化学物質過敏症(MSC)や日本独自の化学物質過敏症への対応に問題がみられる．厚生行政に対し，新たな行政活動への出発点となれば幸いである．